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日経平均は一時2,062円安、月曜に戻せるか｜メジャーSQ後の注目3銘柄

MARKET EYE 編集部 2026.09.11 20:50 株式の記事一覧を見る →

対象日：2026年9月11日｜情報確認：2026-09-11T18:17:00+09:00 JST

2026年9月11日（金）大引け

日経平均は一時2,062円32銭安まで沈み、64,011円34銭で取引を終えました。ただ、安値からは802円71銭を戻し、TOPIXの下落率は日経平均より小さくなりました。メジャーSQ通過日の大幅安を「全面的な投げ売り」と決めつけるのも、「後場に戻したから底打ち」と考えるのも早い場面です。原油、日米金利、円相場、半導体の四つに分け、9月14日（月）に確認する3銘柄を整理します。

結論：2,000円超安の衝撃より、月曜に残る買いを見極める
大引けデータ：売買代金8.7兆円、下げの重さは無視できない
なぜ下げたのか：米物価、原油、長期金利が同時に重なった
メジャーSQ通過後に残ったもの
資金移動：半導体・非鉄から、自動車・通信・保険へ
為替・金利・海外市場：円安だけを好材料にしない
9月14日の注目1：トヨタ自動車（7203）
9月14日の注目2：KDDI（9433）
9月14日の注目3：アドバンテスト（6857）
注目セクター：輸送用機器・通信と半導体を比較する
今後の見通し
確認範囲と出典
情報源・参考資料

結論：2,000円超安の衝撃より、月曜に残る買いを見極める

11日の東京市場は、前日の急反発をほぼ打ち消す大幅反落となりました。日経平均は前日終値65,270円95銭に対し64,276円82銭で始まり、午前9時20分に63,208円63銭まで下落。前日比の下げ幅は一時2,062円32銭、下落率は約3.16％に達しました。その後は買い戻しが入り、終値は64,011円34銭、1,259円61銭安、1.93％安です。安値から大引けまで802円71銭戻したものの、朝の高値64,312円02銭を回復できず、戻り切れないまま週末を迎えました。

TOPIXは4,028.30で終了し、26.28ポイント安、0.65％安でした。安値は3,967.18、高値は4,031.57です。日経平均の下落率がTOPIXの約3倍となったのは、株価の高い半導体・AI関連が日経平均を強く押し下げたためです。東証プライムは値上がり509銘柄、値下がり986銘柄、変わらず58銘柄。値上がりの割合は32.7％、値下がりは63.4％でした。市場全体は下落優勢ですが、約3分の1は上昇しました。

月曜の焦点は、日経平均が何円戻るかだけではありません。半導体の下げ止まり、TOPIXの4,000台維持、自動車・通信・保険へ資金が残るかを合わせて見ます。

大引けデータ：売買代金8.7兆円、下げの重さは無視できない

東証プライムの売買高は23億7,251万株、売買代金は8兆7,129億2,300万円でした。前日の売買高21億6,817万株から約9.4％増え、売買代金も8兆3,803億円から約4.0％増えています。メジャーSQでは株価指数先物・オプションの清算に伴う売買が寄り付きへ集中するため、通常日より商いが膨らみやすくなります。それでも、取引終了まで大きな売買代金を伴って指数が下落した事実は軽く見られません。

週間では、日経平均は9月4日の65,020円94銭から1,009円60銭安、約1.55％下落。TOPIXは4,103.23から74.93ポイント安、約1.83％下落しました。1週間で見ると時価総額加重型のTOPIXも弱く、原油高と金利上昇の負担が市場全体へ広がっています。

日経平均は年初来高値72,831円73銭を約12.1％下回る一方、年初来安値50,558円91銭からは約26.6％上です。TOPIXは年初来高値4,220.31から約4.5％下。下落幅だけで年間トレンドの終了とは判断できません。

なぜ下げたのか：米物価、原油、長期金利が同時に重なった

最大の外部要因は、米国の物価と金利です。米国の8月生産者物価指数は前月比0.4％、前年同月比5.4％上昇し、エネルギー価格が押し上げ要因となりました。物価圧力が長引けば、米連邦準備制度理事会が政策金利を高い水準に保つ、あるいは再利上げへ動く可能性が意識されます。米10年国債利回りは10日の米市場で4.95％付近まで上昇し、将来利益への期待が株価に大きく反映される半導体・成長株の評価を圧迫しました。

前日の米国株はダウ平均52,064.10、316.56ドル安、S&P500は7,591.70、44.66ポイント安、ナスダック総合は26,081.72、171.62ポイント安でした。東京市場ではアドバンテスト、ソフトバンクグループ、東京エレクトロン、キオクシアホールディングス、イビデン、フジクラなどが下落。日経平均への影響が大きい銘柄に売りが集中したため、TOPIX以上に日経平均が下がりました。

もう一つは原油です。ブレント原油は10日に107ドル台まで上昇した後、11日のアジア時間には105ドル前後へ下げましたが、供給不安は解消していません。資源開発には追い風となり得る一方、航空、陸運、化学、電力、小売、自動車には燃料・物流・原材料費の上昇として響きます。

メジャーSQ通過後に残ったもの

メジャーSQは、3月、6月、9月、12月に株価指数先物とオプションの最終清算価格が同時に決まる日です。算出には構成銘柄の始値が使われるため、寄り付きで大口注文が集中し、日経平均が急に振れやすくなります。仕組みと直近1年の値動きは、メジャーSQとは？直近1年4回と2026年9月の見方をやさしく解説で詳しく整理しています。

11日は寄り付きから大きく下げ、前場には2,000円を超える下落となりました。SQに伴う売買だけなら、算出後に値動きが落ち着くこともあります。しかし今回は、米物価の上振れ、米長期金利の上昇、原油高、中東情勢という通常の現物株にも影響する材料が重なりました。後場に802円戻したことは押し目買いの存在を示しますが、外部要因が消えた証拠ではありません。

「幻のSQ」と呼ばれるのは、SQ値を当日の指数が一度も上回れない状態です。11日はその形となり、寄り付きで成立した価格帯より市場の評価が低いまま推移しました。短期的には上値の重さを意識させますが、SQ値だけで翌週の方向が決まるわけではありません。月曜以降、通常の売買へ戻った後に64,312円付近を回復できるか、反対に11日安値63,208円63銭を再び試すかが、実際の需給を測る手掛かりになります。

資金移動：半導体・非鉄から、自動車・通信・保険へ

業種別では保険、海運、輸送用機器などが上昇し、非鉄金属、電気機器、石油・石炭製品などが下落しました。原油高の日に石油株が下がった背景には、上昇の織り込み、利益確定、精製・販売会社の調達コスト増があります。材料が強いことと、その日に株価が上がることは同じではありません。

上昇銘柄にはトヨタ自動車、ホンダ、デンソー、スズキなど自動車関連、KDDI、東京海上ホールディングス、MS&ADインシュアランスグループホールディングスなどが入りました。ドル円が154円台へ戻ったことで輸出企業の円換算利益が意識されたほか、通信は景気変動の影響を受けにくい収益、保険は金利上昇局面での運用利回り改善が評価されやすい面があります。

ただし、自動車は原油高による消費者負担や部品・物流費の増加を受けます。保険は新規運用利回りの上昇が追い風でも、金利が急上昇すれば保有債券の評価変動が大きくなります。通信も相場全体が崩れれば無傷ではありません。11日の逆行高は「安全」と同義ではなく、他業種より相対的に買われたという意味です。

出来高ランキング、ストップ高安、個別IRの詳細は別記事の役割とし、ここでは再掲しません。前日までの資金動向を確認する場合は、出来高3.22億株、売買代金1.76兆円の正体｜9月9日の資金移動と翌日3銘柄も参考になります。

為替・金利・海外市場：円安だけを好材料にしない

ドル円は1ドル154円台前半でした。円安は輸出企業の円換算利益を押し上げる一方、原油や原材料の輸入価格を高めます。財務相は市場安定へ米国と連携する姿勢を示しました。為替介入の有無や時期は確認できないため断定しません。

日本の長期金利も一時3％に接近し、米国だけでなく国内の割引率も上がっています。割引率とは、将来得られる利益を現在の価値へ引き直す際に使う金利です。これが高くなるほど、何年も先の成長を評価されている銘柄は理論上の価値が下がりやすくなります。その反対側で、銀行や保険には貸出・運用利回り改善という期待が生まれます。

11日は韓国総合1.76％安、上海総合1.18％安、香港ハンセン指数も0.6％前後下落しました。SQだけでなく、アジア全体に金利と原油への警戒が広がっています。週末に情勢や原油が変われば、月曜は金曜終値から離れて始まる可能性があります。

9月14日の注目1：トヨタ自動車（7203）

終値3,031円、前日比37円高（1.24％）。高値3,040円、安値2,950円、出来高2,728万2,400株、売買代金817億3,370万5,000円。

選定理由は、輸送用機器が業種上昇側に入り、トヨタだけでなくホンダ、デンソー、スズキにも買いが広がったためです。円安の恩恵を受けやすい一方、原油高と米金利上昇は自動車需要や金融事業の調達コストに逆風となります。複数材料の綱引きを一社で確認できる銘柄です。

9月4日終値3,081円からは約1.6％安。年初来高値4,000円から約24.2％下、年初来安値2,686円から約12.8％上に位置します。週間ではまだ戻り切れておらず、年間でも高値追いの局面ではありません。信用倍率は9月4日時点で6.57倍。買い残1,637万8,100株は前週比47万5,100株減りましたが、戻り局面では売り圧力が残りやすい水準です。

好転条件：11日高値3,040円を上回り、ホンダやデンソーなど同業も上昇すること。ドル円154円台だけでなく、原油が落ち着き、出来高が11日並みを保てれば業種単位の資金流入と判断しやすくなります。

悪化条件：11日安値2,950円を割り、輸送用機器全体も下落へ転じること。円高へ急反転する場合だけでなく、原油高や米景気不安が販売台数への懸念として意識される場合も見方を改めます。

9月14日の注目2：KDDI（9433）

終値3,031円、前日比23円高（0.76％）。高値3,045円、安値2,980円、出来高1,152万3,600株、売買代金346億8,469万6,000円。

通信料金は景気が悪化しても急に利用量がゼロになりにくく、通信株は相場不安時に業績の見通しを立てやすい銘柄として選ばれることがあります。KDDIは11日の寄り付き2,980円から切り返し、相場全体が大きく下げる中でプラス引け。出来高は前日の920万1,100株から約25％増え、上昇に商いが伴いました。

9月4日終値2,981円から約1.7％上昇し、年初来高値3,121円まで約3.0％です。年間高値に近い一方、信用倍率は9月4日時点で0.83倍と売り残が買い残を上回っています。上昇時には空売りの買い戻しが支えになる可能性がありますが、高値圏では利益確定も出やすくなります。

好転条件：11日高値3,045円を上回り、NTTやソフトバンクなど通信大手にも買いが広がること。出来高が1,000万株規模を維持し、日経平均が弱くても値を保てれば相対的な強さを確認できます。

悪化条件：3,045円を超えられず、2,980円を割り込むこと。地合い改善で資金が高成長株へ戻り、通信株から資金が抜ける場合も、逆行高の継続性は弱まります。

9月14日の注目3：アドバンテスト（6857）

終値31,720円、前日比2,200円安（6.49％）。高値32,220円、安値30,980円、出来高1,109万6,600株、売買代金3,510億4,112万5,000円。

大幅安の銘柄を選ぶのは反発を決めつけるためではありません。アドバンテストは日経平均への影響が大きく、同社が落ち着かなければ指数の本格安定を確認しにくいためです。前日に高値引けした後、一日で6.49％下落。売買代金も大きく、短期資金の整理が進んだ一方、まだ売りが終わったとは判断できません。

9月4日終値33,090円から約4.1％安、年初来高値38,730円から約18.1％下です。一方、年初来安値19,720円からは約60.9％上にあり、年間では依然として大きく上昇した位置です。信用倍率は1.43倍で極端な買い長ではありませんが、信用買い残は前週比26万2,200株増えています。値幅が大きい局面では短期買いの損切りが下げを増幅することがあります。

好転条件：11日高値32,220円を回復し、東京エレクトロン、キオクシア、レーザーテックなどにも買いが戻ること。米10年金利が5％手前で落ち着き、出来高を伴って安値を切り上げれば、半導体全体の下げ止まりを判断しやすくなります。

悪化条件：11日安値30,980円を割り、半導体関連の売買代金が増えたまま下落すること。米物価の上振れや金利上昇が続く場合、AI需要が強くても株価評価の調整が続く可能性があります。

注目セクター：輸送用機器・通信と半導体を比較する

月曜は、買われた輸送用機器・通信と、売られた半導体を比較します。輸送用機器はトヨタ、ホンダ、デンソー、スズキ、SUBARU。通信はKDDI、NTT、ソフトバンク、NTTデータグループ、沖電気工業。半導体・電子部品はアドバンテスト、東京エレクトロン、キオクシア、レーザーテック、TDKを見ます。

強い相場へ戻るには、防御的な通信だけでなく、半導体の下げ止まりが必要です。一方、半導体が戻っても自動車やTOPIXが下がるなら、再び少数の値がさ株だけで指数を支える形になりかねません。代表5社のうち何社が同じ方向へ動くかを見れば、個別材料と業種への資金移動を分けられます。

原油高の過熱リスクにも注意が必要です。原油が105ドル前後から再上昇すれば、自動車や内需のコスト懸念が強まり、通信や保険へ資金が偏る可能性があります。反対に供給不安が後退して原油と金利が低下すれば、半導体や機械に買い戻しが入りやすくなります。業種の優劣を固定せず、原油・金利・為替と株価反応をセットで確認します。

今後の見通し

MARKET EYEの分析：対象期間は9月14日（月）から9月18日（金）

基本的な見方：11日は一時2,062円安から802円戻しましたが、日経平均は朝の高値を回復できず、売買代金も8.7兆円と大きいままでした。TOPIXの下落率が小さく、自動車・通信・保険に買いが残ったため、全面的な崩壊ではありません。現時点では「高値圏の調整が続く中、業種選別が強まった」と判断し、底打ちも下落加速もまだ断定しません。

好転する条件：日経平均が11日高値64,312円02銭を回復し、TOPIXが4,031.57を上回ること。値上がり銘柄の割合が50％を超え、アドバンテストなど半導体の下げ止まりと、トヨタ・KDDIの相対的な強さが同時に確認できれば、買いが市場全体へ広がったと判断しやすくなります。

悪化・見直し条件：日経平均が11日安値63,208円63銭を割り、TOPIXも3,967.18を下回ること。原油が再び107ドルを超え、米10年金利が5％へ近づく中、半導体だけでなく自動車・通信・保険まで下落へ転じる場合は、選別相場という見方から幅広いリスク回避へ修正する必要があります。

次の確認点：11日21時30分（日本時間）の米8月消費者物価指数、週末の中東情勢と原油価格、14日朝のドル円と日経225先物を確認します。その後は米連邦公開市場委員会が9月15日（火）・16日（水）、日本銀行の金融政策決定会合が17日（木）・18日（金）に予定されています。米金利、日本の長期金利、ドル円が同時に動く可能性があるため、各会合前後は確認価格だけでなく出来高も重視します。

以上は確認済みデータを基にした分析であり、株価の上昇や下落を保証するものではありません。売買判断では最新の開示、価格、出来高、為替、金利を再確認してください。

確認範囲と出典

日経平均、TOPIX、個別3銘柄の終値・高安・出来高・売買代金は9月11日の取引終了後データを照合しました。東証プライムの売買高・売買代金・騰落銘柄数は、JPXが9月11日18時15分に更新した最終集計を使用しています。業種動向は大引け集計で照合しました。米国株、原油、米金利は10日の米市場と11日のアジア時間を区別しました。日経225先物は確認時点で夜間取引の途中であり、確定終値としては記載していません。

月足・半年・1年の厳密な騰落率は調整後価格を同条件でそろえられないため推測せず、年初来高安、直近1週間、信用残で位置を確認しました。9月SQ値も一次情報を取得できなかったため記載していません。

情報源・参考資料

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