日本株は「押し目」か、下落の途中か｜2024年夏・2025年4月と海外投資家の売買を比較

日経平均が下がると、「2024年8月のような買い場では」「2025年4月も急落後に戻した」という声が増える。一方で、原油高と金利上昇が続くなか、今買ってよいのか迷う人も多いだろう。過去の急落は、下がったという結果だけを比べても役に立たない。海外投資家が現物株と先物のどちらを売り、その売りがいつ止まったかを見る必要がある。

結論からいえば、現在の日本株には押し目になる可能性がある。ただし9月29日の前場時点で底打ちが確認されたわけではない。2024年夏のような先物主導の全面的な急落とも、2025年4月のように海外勢の買い転換を事後に確認できた局面とも、現時点では異なる。まず数字をそろえ、その違いを見ていこう。

📊 まず「海外投資家動向」とは何を示すのか

海外投資家動向は、海外の投資家が一定期間に日本株を買った金額から売った金額を差し引いた数字だ。プラスなら「買い越し」、マイナスなら「売り越し」。東京証券取引所が発表する株式の投資部門別売買状況と、大阪取引所の先物の投資部門別取引状況を使う。

ここで重要なのは現物と先物を分けること。現物は個々の株式を売買する取引。先物は日経平均やTOPIXなどの指数に連動する取引で、短期のリスク調整にも使われる。同じ週に「現物を買い越し、先物を売り越し」ということも起きる。現物だけを見て海外勢が強気だと断定したり、先物だけを見て日本から撤退したと断定したりはできない。

たとえば長期保有する現物株の値下がりに備え、海外の運用会社が先物を売ることがある。この売りは必ずしも企業評価の撤回ではなく、保有株のリスクを減らす取引かもしれない。反対に、現物を減らして先物だけ買うなら、個別株の保有を抑えつつ短期的な指数上昇に参加している可能性もある。公表統計だけでは個々の取引目的は分からない。

さらに、週次統計は取引した当日には分からない。通常は対象週が終わった後に公表されるため、今日の下落を今日の海外投資家の売りと断言することはできない。2026年9月29日正午時点で確認できるJPXの最新週次掲載は9月第2週、9月7～11日の分である。以降の市場を読む際は、この時間差を意識したい。

出典：JPX・株式の投資部門別売買状況、JPX・先物の投資部門別取引状況。

📉 2024年7～8月：先物売りが急落を増幅した

2024年7月11日、日経平均の終値は4万2,224円02銭。ところが8月5日には3万1,458円42銭まで急落した。高値からの下落率は約25.5％。8月5日の1日だけでも4,451円28銭安、翌6日には3,217円04銭高という激しい往復だった。

資金の動きはもっと特徴的だ。ニッセイ基礎研究所の集計では、海外投資家は7月第1～2週に現物と先物の合計で1兆8,550億円の買い越しだったが、7月第3～5週には3兆4,450億円の売り越しへ急転換した。7月全体では1兆5,905億円の売り越し。続く8月も9,549億円の売り越しだった。なお、この集計の「7月」は7月1日～8月2日、「8月」は8月5～30日で、暦月と完全には一致しない。

とくに8月第1週は、海外投資家が先物を1兆2,631億円売り越した一方、現物は4,954億円の買い越しだった。三井住友DSアセットマネジメントは、海外勢の先物売りが証券会社の裁定取引の解消を通じ、現物の売りにも波及した可能性を指摘している。つまり「海外勢がすべての日本企業を見限って現物を投げた」という説明では、あの日の下落を正確に表せない。

この局面では、事業法人による自社株買いや信託銀行などの買いも下支えとなった。ただし、8月に急反発したからといって、その月の海外勢が買い越しに戻ったわけではない。株価の反発と海外資金の買い転換は別の出来事だった。

2024年を現在と比べるなら値幅にも注意したい。7月高値から8月5日まで約25.5％下がった局面では、先物や裁定取引を通じた売りの連鎖が起きた可能性がある。ただ、現在も同じ下落幅になるという根拠はないし、急落すれば必ず翌日急反発するわけでもない。過去の結果を知った目線で、当時の買い場を簡単に特定できたかのように語るべきではない。

出典：日経平均・2024年7月11日、同8月5日、ニッセイ基礎研究所・2024年7月、同8月、三井住友DSアセットマネジメント。

📈 2025年4月：急落後、海外勢は買いへ転じた

2025年4月は、米国の相互関税を巡る懸念が中心だった。4月7日の日経平均は前日比2,644円安の3万1,136円58銭で終了し、取引時間中には3万792円74銭まで下げた。その後、関税上乗せ部分の90日間の一時停止が発表され、10日には2,894円97銭高。月末の終値は3万6,045円38銭まで戻った。

海外投資家の売買も、月の前半と後半で向きが変わった。ニッセイ基礎研究所の現物・先物合計では、4月第1週に7,739億円の売り越し、第2週に1,940億円の売り越し。それが第3週には3,451億円の買い越し、第4週には5,242億円の買い越しとなった。4月全体では988億円の売り越しで、月間数字だけを見ると転換の過程が隠れてしまう。

また、4月第1週には海外勢が現物を買い越す一方、先物を大きく売り越したとの別の集計もある。集計対象の先物や丸め方によって金額は多少異なるが、「現物買い・先物売り」という組み合わせを見落とせない点は共通する。値幅の大きさだけで2024年と同じ暴落と扱うより、悪材料への政策対応と、その後の海外勢の買い転換を週ごとに確認することが重要だった。

2025年4月7日の急落当日、後半2週間の海外勢の買い越しはまだ誰にも分からなかった。底値で買った人が結果として報われたことと、その日に底打ちを確認できたことは別の話だ。政策の変更と株価の反応を確かめ、遅れて公表される週次統計で資金の向きを追う。この時間差を踏まえないと、後から見たグラフを実際の売買に使えた情報と勘違いしてしまう。

出典：日経平均・2025年4月7日、日経平均・2025年4月の指数リポート、ニッセイ基礎研究所・2025年4月、豊トラスティ証券・4月第1週。

🔍 2026年9月：現物の一部売りと先物買いが同居

今度は現在の公表済みデータを見よう。JPX発表値を株探が整理した東証・名証の現物株の週次表によると、海外投資家は7月に約4,321億円買い越し、8月に約7,390億円売り越し、9月第1～2週に約3,857億円買い越し。これらを単純合算すると、6月29日～9月11日は約788億円の買い越しとなる。億円単位の公表値を足し合わせた概算であり、9月12日以降の売買は含まない。

「7月から海外投資家が現物をずっと売り続けている」という見方は、この期間の累計データと合わない。もちろん、累計がわずかにプラスだから今後も買われる、という意味でもない。8月第3週には4,378億円を売り越し、9月第1週には6,893億円を買い越し、翌第2週には再び3,036億円を売り越した。向きが頻繁に変わっている。

しかも9月第2週は、現物が3,036億円の売り越しでも、先物は株探の対象5種類合計で5,660億円の買い越し。現物と先物を同じ定義で合わせれば約2,623億円の買い越しだった。これは、2024年8月第1週に海外勢が先物を1兆円超売り越した姿とは明らかに違う。

約788億円という累計は週ごとの数千億円の変化で符号が逆転し得る。したがって、「海外勢が夏の間に日本株を強く買い集めた」と表現するのも行き過ぎだ。確認できるのは、6月29日から9月11日の現物売買を「ずっと大量に売り続けた」と説明するのは正確でない、というところまでである。

ただし、これで「海外勢が今週買っている」とは言えない。9月14日以降の週次統計が、9月29日正午時点で未確認だからだ。数字に映っていない期間の下落を、過去の数字で説明し切ることは避けたい。

出典：JPX・週次統計の掲載状況、株探・2026年9月第2週の週次表と先物集計。現物の7～9月の小計は同記事掲載の各週の億円単位の数値からMARKET EYE編集部が計算。

⚖️ 三つの局面を並べると何が違うか

比較には集計上の限界もある。2024年と2025年の月間数字はニッセイ基礎研究所の現物・先物合計、2026年の7月以降の累計は現物だけだ。先物の商品範囲も資料ごとに異なる。別の定義の数字を同じ棒グラフに並べ、売りの強さを厳密に順位付けすることはできない。本稿は売買の「向き」と「転換の順番」を比べている。

💡 では、今は押し目なのか

現時点の評価は、「押し目候補だが、底打ちは未確認」だ。9月14日に日経平均は一時6万2,726円18銭まで下げ、28日には一時6万7,034円74銭まで戻した。しかし29日の前場は6万5,307円00銭で終了。29日は配当権利落ちによる指数への下押しが市場推計で約380円あるため、日経平均の下げ幅だけで売り圧力を測るのは適切ではない。一方、TOPIXは前場で1.52％安、東証33業種はすべて下落した。市場全体の弱さは無視できない。

買いに傾く材料は、海外投資家の先物が直近確認週に買い越していたことと、日経平均が前場に6万5,000円を維持したこと。一方、慎重になる材料は、イランを巡る合意がまだ実現していないこと、原油高と米長期金利の上昇が続いていること、そして9月中旬以降の海外投資家動向をまだ確認できないことだ。

配当権利落ちの調整も見落とせない。権利落ち日の指数安の一部は、配当を受け取る権利が切り替わることで生じる。ただしTOPIXや多くの業種の下落をすべて配当だけで説明することもできない。日経平均の前日比に加えて、市場全体の値上がり銘柄数や後場に下げ幅を縮められるかを確認したい。

ここからの注目水準は、まず6万5,000円前後。持ちこたえて市場の値上がり銘柄が増えれば反発の足場になる。割り込んだ場合は6万4,000～6万3,000円台で売りが収まるかを見る。9月14日の6万2,726円18銭を明確に下回るなら、「押し目で反発する」という見方を見直す必要がある。上値は、28日につけた6万7,000円台を回復し、その後も維持できるかが目安となる。これらは確定的な支持線・予想値ではなく、価格の変化を整理するための編集部の判断基準だ。

出典：日経平均の9月の日次データ、ロイター・9月29日前引け、ロイター・原油と米金利。

💴 買い越しから売り越しへ、いくら変わったのか

【2024年夏】海外勢の現物・先物合計は7月第1～2週に1兆8,550億円の買い越し。その後の第3～5週は3兆4,450億円の売り越しとなった。買い越しから売り越しへ、差し引き5兆3,000億円の売り方向への変化だ。前半は2週、後半は3週の合計なので、1週間あたりの売買額がそのまま5兆3,000億円動いたという意味ではない。

【2025年4月】こちらは逆の動きだった。現物・先物合計で第1～2週は9,679億円の売り越し、第3～4週は8,693億円の買い越し。前半2週から後半2週への変化幅は1兆8,372億円の買い方向となる。月間では988億円の売り越しでも、月内で相場の流れが変わったことが分かる。

【2026年9月】公表済みの現物株に限ると、第1週の6,893億円買い越しから第2週の3,036億円売り越しへ、1週間で9,929億円の売り方向への変化があった。ただし第2週の先物5種類は5,660億円買い越しで、現物と先物を合わせた判断は異なる。また、7月全体の4,321億円買い越しから8月全体の7,390億円売り越しへの変化幅は1兆1,711億円だが、月ごとの週数が違う。

出典：ニッセイ基礎研究所・2024年7月、同2025年4月、株探・2026年9月第2週。2026年の月間小計と変化幅は同記事の週次表から計算。

📘 買い越しの数字を読むときに、まず確かめること

【数字で見ると】投資部門別売買状況の「買い越し」は、期間内の買付額が売付額を上回ったという意味だ。新規の買いだけを数えた数字ではない。売りポジションの買い戻しも買付額を増やし、現物株と先物では対象の商品も異なる。だから1週間の買い越しだけで、海外勢が長期保有を増やしたとは判断できない。

【数字の見方】最初に①対象期間、②現物・先物の別、③対象市場と先物の種類、④前後の週の流れ、の順に確かめる。同じ「海外投資家」という名前でも、東証プライムだけの数字と東証・名証を合わせた数字は一致しない。先物に日経225マイクロを含むかどうかでも合計は変わる。数字が数十億円ほど違う場合、相場観の対立より、集計範囲の違いを先に疑うべきだ。

【ここからの見方】海外勢の現物売りが一時的に大きくても、その後に買いが戻るならポジション調整で済む可能性がある。現物・先物とも売りが数週続き、株価も前回安値を更新するなら、下落相場へ移った疑いが強まる。ただし資金フローは株価を必ず先取りする指標ではない。下落後に投資家が売った結果を遅れて示すこともある。

🧭 2024年と2025年の教訓を、現在にどう使うか

【数字で見ると】2024年8月第1週には、海外投資家の現物は買い越しでも先物は1兆円を超える売り越しだった。2025年4月には、海外投資家の現物・先物合計が前半2週の売り越しから後半2週の買い越しに変わった。この二つはどちらも大きな下落を経験したが、資金の動き方は同じではなかった。

【ここからの見方】2024年型を警戒するなら、先物売りが急増し、指数が大きく下げ、先物に連動した現物の売りも膨らむ兆候を探す。2025年型の回復を期待するなら、悪材料に対する政策や交渉の変化、株価の反応、海外勢の買い越しへの転換を順に確認する。ただし、2025年4月に起きた政策変更が今回のイラン情勢でも同じ速度で起きる保証はない。

【いまの見方】9月第2週の海外勢の先物買いは、2024年夏の先物売り一辺倒の姿とは異なる。一方、その数字は9月7～11日の取引で、9月29日の投資家心理を直接示さない。市場の値下がり銘柄が広がった今日の前場を、古い週次統計だけで安心材料に変えてはいけない。比較の役割は未来の株価を決めることではなく、どの変化が起きたら自分の見方を修正するかを明確にすることだ。

🔭 押し目を判断する三つのシナリオ

【反発が続く場合】日経平均が6万5,000円前後を保ち、TOPIXと値上がり銘柄数も改善する。原油と米長期金利が落ち着き、海外勢の次の週次統計でも買いが確認できれば、9月14日の安値を起点とする反発の信頼度は増す。ただし、複数の条件がそろう前に底値を断言することはできない。

【もう一段の押し目となる場合】日経平均が6万5,000円を割り、6万4,000～6万3,000円台に下げても、9月14日の6万2,726円を維持する。原油高や金利上昇が一服し、売られた銘柄に買いが戻れば、安値を切り上げる形になる。この場合、追加の下落は直ちに弱気相場入りを意味しない。ただし反発の勢いが大型株だけに偏るなら、回復は慎重に評価したい。

【下落が深まる場合】9月14日の安値を明確に割り込み、同時に現物・先物の海外勢売り、原油高、米金利上昇が重なる。そうなれば今回の「押し目」という仮説を修正する必要がある。6万2,726円は将来の底値を保証する線ではなく、事前に決めた判断の分岐点だ。悪材料が続くのに価格だけで買い増すと、次の下落への備えが難しくなる。

これらはMARKET EYE編集部の条件付きシナリオであり、どれが起きるかを確定した予測ではない。投資家ごとに保有期間や許容できる損失は異なるため、「今すぐ全額を買うか、全部売るか」の二択で考える必要もない。まず価格と資金フローの確認日を決め、当初の仮説と違う結果が出たときに何を見直すかまで書いておくと、ニュースごとの感情的な判断を減らせる。

【次の確認】週次統計が更新されたら、まず現物の買い越し・売り越しを前回と比べ、その後に先物を同じ商品の範囲で比べたい。市場が大きく下落した週に現物も先物も売り越しなら警戒を強める。一方、株価が下がっても現物買いが続くなら、海外勢のすべてが売りに回ったとは言えない。翌日の値動きだけで結論を変えず、数週の継続性まで追うことが大切だ。

✅ 迷ったときに見る順番

第一に、原油と米金利。停戦交渉の見出しが前向きでも、原油高と米金利上昇が続けば、日本株の反発は続きにくい。第二に、日経平均だけでなくTOPIXと値上がり銘柄数。少数の大型株が指数を支える反発と、市場全体に買いが戻る反発を分けられる。第三に、次に公表される海外投資家の現物・先物の週次データ。現物と先物の両方が売りに傾くのか、それとも買いが維持されるのかを確かめたい。

2024年夏は強烈な先物売りの後に急反発し、2025年4月は海外勢の売りから買いへの転換が後から確認できた。いま私たちが知っているのは、直近の公表週までの資金の動きだけだ。「過去も戻ったから買う」でも「海外勢が逃げたから全部売る」でもなく、次の数字で自分の仮説を更新する。押し目を狙うなら、底値を当てることより、その確認手順を決めておくことが大切だ。

本稿は2026年9月29日正午時点で確認できた情報に基づく。海外投資家の取引主体別統計は公表に時間差がある。記載した水準とシナリオは将来の株価を保証するものではない。

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