本文へ移動
MARKET EYE MEDIA
世界の市場を、シンプルに、深く。
新着・定番を自動選定PICK UP 5 →
ホーム›株式›日経平均850円高、TOPIXも1.31%上昇。買いは広がったのか|9月25日大引けと月曜注目3銘柄
株式

日経平均850円高、TOPIXも1.31%上昇。買いは広がったのか|9月25日大引けと月曜注目3銘柄

MARKET EYE 編集部 2026.09.25 19:26 株式の記事一覧を見る →
日経平均850円高、TOPIXも1.31%上昇。買いは広がったのか|9月25日大引けと月曜注目3銘柄

2026年9月25日 日本株大引け・週末版

日経平均は850円高、TOPIXも1.31%上昇。
前日の「指数だけ高い相場」から一歩前進

日経平均は66,364円20銭で5日続伸し、プライム市場の約71.9%が上昇しました。ただし、東京エレクトロンとアドバンテストだけで約488円を押し上げ、ソフトバンクグループは逆行安。買いの広がりと指数集中が同時に進んだ一日です。

9月25日の東京株式市場は、前日の弱かった中身を埋めるように買いが広がりました。日経平均株価は前日比850円21銭高の66,364円20銭、TOPIXは53.29ポイント高の4,128.59で取引を終了。どちらも上昇率は約1.3%で、日経平均だけが上がりTOPIXが下がった24日とは明らかに違う展開です。

大切なのは、指数の上昇幅だけではありません。東証プライム市場では1,118銘柄が上昇し、値下がりは382銘柄。33業種のうち31業種が上昇しました。銀行、証券、その他金融にも資金が戻り、半導体だけではない上昇へ一歩進みました。

もっとも、手放しで「全面高」とは言い切れません。東京エレクトロンとアドバンテストの2銘柄で日経平均を約488円押し上げ、上昇幅全体の約57%を占めました。一方、ソフトバンクグループは日経平均を約163円押し下げています。市場全体は改善したものの、指数はなおAI・半導体の影響を強く受ける。これが25日の相場を読む出発点です。

📊 9月25日の大引けを数字で確認

日経平均
66,364.20円
+850.21円
TOPIX
4,128.59
+53.29
売買高
21億4,920万株
売買代金
7兆8,008億円

日経平均は65,639円62銭で始まり、始値がそのまま安値となりました。午後2時45分には66,410円27銭まで上昇し、終値は高値から46円07銭下にとどまっています。安値から大引けまでの上昇幅は724円58銭。寄り付き後に売り込まれず、午後まで買いが積み上がった形です。

TOPIXも始値4,092.19、安値4,089.19、高値4,132.11、終値4,128.59でした。日経平均と同じく高値圏で終えたため、値がさ半導体株だけでなく、時価総額の大きい金融、自動車、機械などへ買いが波及したことが分かります。

プライム市場の騰落は値上がり1,118、値下がり382、変わらず54。対象1,554銘柄に対する値上がり比率は約71.9%です。売買代金は7兆8,008億円と高水準ですが、前日の9兆2,038億円からは約15.2%減りました。24日は連休明けのポジション調整や大規模な入れ替えが重なったため、25日は売買代金の減少よりも、買いの方向が広がった点を重視したいところです。

🔄 前日との違い:日経平均とTOPIXが同じ方向を向いた

24日は日経平均が495円04銭上昇した一方、TOPIXは0.39%下落し、プライム市場では値下がり838銘柄が値上がり674銘柄を上回りました。半導体の上昇が、銀行、自動車、内需の弱さを覆い隠した相場でした。

25日はその三つがそろって改善しました。日経平均とTOPIXがともに約1.3%上昇し、値上がり銘柄が7割を超え、33業種のうち31業種が上昇しています。前日に売られた三菱UFJフィナンシャル・グループは3.95%高、トヨタ自動車も買われました。半導体から金融、輸出、大型景気敏感株へ資金が回ったことで、上昇の厚みが増しています。

✅ 25日に改善した三つの温度計

指数:日経平均とTOPIXがそろって約1.3%上昇

銘柄数:プライム市場の約71.9%が値上がり

業種:33業種中31業種が上昇し、金融にも買い

ただし、この改善が月曜日にも続くかは別問題です。25日は3月期企業の中間配当を意識した権利取りも相場を支えました。権利付き最終売買日は9月28日であり、配当を得るための買いと、その後の権利落ちを見越した売買が交錯します。月曜日は指数が上がるかだけでなく、配当需要を除いても買いが残るかを確認する必要があります。

⚡ 半導体2社で約488円、それでも「指数だけ」ではない

日経平均への押し上げ寄与は、東京エレクトロンが約261円、アドバンテストが約227円。2銘柄の合計は488円35銭で、日経平均の上昇幅850円21銭の約57.4%です。イビデン、キオクシアホールディングス、レーザーテック、SCREENホールディングス、フジクラなどにも買いが入り、AI半導体からメモリー、基板、製造装置、光通信へ物色が広がりました。

この集中は悪いことばかりではありません。AI向け設備投資が日本企業の受注や保守サービスへ波及するなら、指数寄与の大きい2社から周辺企業へ利益期待が広がります。一方、2社だけが上昇し、関連株やTOPIXがついてこない場合は、先物や指数連動資金による短期的な買いに戻ります。

25日はプライム市場全体が上昇しているため、24日より健全です。ただし、日経平均は66,600円台に位置するとされた75日移動平均線へ接近しました。移動平均線は過去の終値を平均したもので、売買参加者が戻り売りや利益確定を意識しやすい目安です。66,410円27銭の25日高値と66,600円近辺を順に越えられるかが、次の上値確認になります。

🏦 33業種の31が上昇、金融株の復帰がTOPIXを押し上げた

業種別では銀行業、証券・商品先物取引業、その他金融業が上昇率上位に並びました。米10年国債利回りが5%を超え、日本の長期金利も高水準にあるなか、金融機関の利ざやや運用収益への期待が再び意識されました。25日は三菱UFJ、三井住友FG、みずほFG、東京海上、ゆうちょ銀行がそろって上昇しています。

銀行株にとって金利上昇は単純な追い風ではありません。貸出金利が上がれば収益機会は増えますが、保有債券の価格下落や借り手の負担増という逆風もあります。24日は金利上昇でも銀行株が下がり、25日は買い直されました。つまり市場は、金利の水準だけでなく、上昇の速さと景気への影響を見ています。

下落した業種は情報・通信業と建設業の2業種だけでした。情報・通信ではソフトバンクグループの3.18%安が重く、建設では清水建設が5.97%下落。指数全体が強い日でも、個別材料や前日までの位置によって明暗は分かれます。31業種上昇という数字を「どの株でも上がる」と読み替えないことが大切です。

🌍 円・米金利・原油・海外株が示したもの

17時台の確認値では、ドル円は158円08銭前後、米10年国債利回りは5.173%、日本10年国債利回りは3.077%でした。ドル円は朝方の158円台後半から円高方向へ戻ったものの、依然として輸出企業の利益換算には追い風となりやすい水準です。一方、輸入する原油、原材料、食料の円換算価格は下がりにくく、企業コストと家計には重荷が残ります。

ブレント原油は106.04ドル、WTI原油は93.34ドル、スポット金は4,276.05ドル付近でした。米政権とイランがホルムズ海峡の再開を含む段階的な合意を模索しているとの報道は供給不安を和らげましたが、原油価格はなお高い水準です。海峡情勢が改善すれば、空運、陸運、化学、食品など燃料・物流コストの影響を受ける業種には安心材料になります。協議が後退すれば、エネルギー株には相対的な追い風でも、内需全体には逆風です。

前日の米国市場はダウ平均が0.31%安、S&P500が0.02%安となる一方、ナスダック総合は小幅高でした。インフレと追加利上げを織り込む米金利上昇が重荷となった一方、ハイテク株の一角は底堅さを保ちました。東京市場はナスダックの底堅さと原油警戒の後退を受け、半導体を起点に買いが広がった格好です。

大引け後17時の日経225先物12月限は、日中清算値比50円安の66,250円で夜間取引を開始しました。現物終値を114円20銭下回っています。小幅な差ですが、週末の海外市場で米金利、原油、ドル円が動けば、月曜日の寄り付きに反映されます。

🔎 月曜日の注目1:東京エレクトロン株式会社(8035)

東京エレクトロンは56,520円、前日比2,600円高、4.82%上昇しました。始値54,330円、高値56,560円、安値54,200円、出来高365万3,300株、売買代金は約2,045億6,000万円です。終値は高値から40円下で、日足は買いの勢いを大引けまで保ちました。9月18日から25日までの5営業日でも約6.4%上昇しています。

年初来高値81,260円に対しては約30.4%下、年初来安値35,720円からは約58.2%上です。半年・1年の位置では大幅安からの回復途上にあり、月足では高値圏への復帰を確認する段階です。9月11日時点の信用買い残は249万8,000株、売り残23万600株、信用倍率10.83倍。買い残が売り残を大きく上回るため、上値では利益確定と戻り売りが出やすい需給です。

東京エレクトロンの分岐点

上昇継続:25日高値56,560円を上回った後も56,000円台を維持し、アドバンテスト、キオクシア、SCREENにも買いが続くこと。日経平均だけでなくTOPIXと値上がり銘柄数も高水準を保つこと。

失速・反落:25日安値54,200円を割り、米10年債利回り上昇と半導体株安が重なること。高値圏で出来高だけが増え、関連株へ買いが広がらない場合は短期過熱を警戒します。

東京エレクトロンの強さが続けば、製造装置、検査装置、シリコンウエハー、電子部品へ波及しやすくなります。逆に同社とアドバンテストだけが高く、周辺株が下がるなら、指数集中の色が再び強まります。

🔎 月曜日の注目2:株式会社三菱UFJフィナンシャル・グループ(8306)

三菱UFJは3,714円、前日比141円高、3.95%上昇しました。始値3,610円、高値3,719円、安値3,608円、出来高4,740万7,500株、売買代金は約1,746億7,000万円です。前日に金利上昇でも売られた反動に加え、中間配当の権利取りが意識され、ほぼ高値引けとなりました。

年初来高値3,813円まで約2.6%に迫り、年初来安値2,516円からは約47.6%上です。日足と週足は切り返しましたが、月足・1年の位置はすでに上側にあり、高値更新には新しい買いが必要です。9月11日時点の信用買い残は3,617万5,700株、売り残171万5,100株、信用倍率21.09倍。買い残が前週から478万4,700株増え、売り残は減少しているため、高値では買い方の利益確定が出やすい点に注意が必要です。

三菱UFJの分岐点

上昇継続:25日高値3,719円を上回り、年初来高値3,813円へ接近。三井住友FG、みずほFG、保険・証券も上昇し、国内外の長期金利が急騰せず高水準を保つこと。

失速・反落:25日安値3,608円を割り、長期金利の上昇と銀行株安が再び同時に起こること。権利取り後の売りが増える場合は、25日の上昇を持続的な金融株回帰とは判断しません。

三菱UFJが高値を更新すれば、銀行、保険、証券への資金流入が続き、TOPIXを押し上げます。金融株が失速し、半導体だけが上がる場合は、25日に改善した市場の広がりが一日で後退したと見やすくなります。

🔎 月曜日の注目3:ソフトバンクグループ株式会社(9984)

ソフトバンクグループは6,150円、前日比202円安、3.18%下落しました。始値6,180円、高値6,242円、安値6,040円、出来高6,233万3,000株、売買代金は約3,833億4,000万円。プライム市場で大きな商いをこなしながら逆行安となり、日経平均を約162円51銭押し下げました。

9月18日終値6,315円からも約2.6%下で、週足は弱含みです。年初来高値9,074円からは約32.2%下、3月23日の年初来安値3,365円からは約82.8%上。月足・半年では高値からの調整圏にあり、AI関連全体が上がった日に同社だけが下がったことは、組み入れ資産や需給を個別に見直す動きがあることを示します。

9月11日時点の信用買い残は2,940万8,400株、売り残628万800株、信用倍率4.68倍。買い残は前週から534万8,800株減り、売り残は109万4,800株増えました。買い方の整理が進んだ一方、空売りの買い戻し余地も生まれています。ただし、25日の大商いを伴う下落を一日で打ち消せるかが先です。

ソフトバンクグループの分岐点

反発確認:25日高値6,242円を回復し、AI・半導体株の上昇と歩調を合わせること。大商いでも6,200円台を終値で保てれば、逆行安の修正が進みます。

弱さ継続:25日安値6,040円を割り、6,000円も下回ること。半導体株が上がっても同社が下落するなら、日経平均の上値を抑える要因として見方を変えません。

ソフトバンクグループは上昇候補というより、AI相場の内部で資金がどこへ向かっているかを測る確認役です。同社が戻れば情報・通信業と日経平均に厚みが出ます。戻らなくてもTOPIXと値上がり銘柄数が強ければ、相場は同社依存から分散へ進んでいると読めます。

🎯 月曜日の注目セクターと権利取り後の注意点

中心は半導体・AIインフラと金融です。東京エレクトロン、アドバンテスト、キオクシア、イビデン、レーザーテック、SCREEN、フジクラの複数分野が同時に上がるかを確認します。金融では三菱UFJだけでなく、三井住友FG、みずほFG、東京海上、野村ホールディングスへ買いが広がるかが重要です。

9月28日は3月期企業の中間配当の権利付き最終売買日です。配当を受け取るにはこの日までに株を保有する必要があるため、高配当株や大型株への買いが入りやすくなります。しかし、翌29日は権利落ちで、配当相当分だけ理論上の株価が下がる銘柄があります。月曜日の強さをそのまま火曜日へ延長せず、配当要因を分けて見る必要があります。

もう一つの注目は内需です。原油が106ドル台、ドル円が158円前後にあるため、食品、小売、陸運、空運、化学では輸入・物流コストが重くなります。原油が下がり、円高方向へ落ち着けば、半導体と金融から内需へ資金が回る余地が生まれます。反対に原油高と円安が再加速すれば、資源・エネルギーへ資金が戻り、31業種上昇の広がりは狭まりやすくなります。

今後の見通し

MARKET EYEの分析|対象期間:9月28日から10月2日まで

確認済みの事実:9月25日の日経平均は850円21銭高、TOPIXは53.29ポイント高。プライム市場の約71.9%、33業種中31業種が上昇しました。東京エレクトロンとアドバンテストは日経平均を合計488円35銭押し上げ、ソフトバンクグループは162円51銭押し下げました。夜間先物は66,250円で始まり、現物を114円20銭下回っています。

基本的な見方:24日の半導体偏重から、25日は金融・輸出・景気敏感株へ買いが広がり、相場の内容は改善しました。ただし、配当権利取りと半導体2社の大きな寄与を含むため、持続的な上昇と断定しません。日経平均66,600円近辺の75日移動平均線、TOPIX4,100台、値上がり銘柄の過半数維持を組み合わせて判断します。

好転する条件:日経平均が25日高値66,410円27銭を上回り、66,600円近辺へ進むこと。TOPIXが4,100台を保ち、半導体・金融・自動車・内需へ買いが広がること。東京エレクトロンが56,560円、三菱UFJが3,719円を上回り、ソフトバンクグループが6,242円を回復することです。

悪化・見直し条件:日経平均が25日安値65,639円62銭と前日終値65,513円99銭を順に割り、TOPIXも4,089.19を下回ること。米10年債利回りが5.17%からさらに上昇し、ブレント原油106ドル台と円安が同時に進むこと。値下がり銘柄が過半数へ戻り、半導体だけの上昇となる場合は見方を修正します。

次に確認する指標・イベント:9月28日の中間配当権利付き最終売買と、29日の権利落ちを確認します。米商務省経済分析局は9月30日午前8時30分(日本時間21時30分)に8月の個人所得・個人消費支出と4~6月期GDP確報値を公表予定です。米労働統計局は10月2日午前8時30分(日本時間21時30分)に9月雇用統計を公表予定。PCE物価、雇用、米金利、ドル円が日本の半導体・金融・輸出株へ波及します。

まとめ:850円高より「広がりが続くか」を見る

  • 日経平均は66,364円20銭で850円21銭高、TOPIXも1.31%上昇した。
  • プライム市場の約71.9%、33業種中31業種が上昇し、前日の偏りは改善した。
  • 東京エレクトロンとアドバンテストで約488円を押し上げ、指数集中はなお残る。
  • 月曜日の注目は東京エレクトロン、三菱UFJ、ソフトバンクグループ。半導体の継続、金融への資金流入、AI相場内の分化を確認する。
  • 9月28日の配当権利取り、30日の米PCE、10月2日の米雇用統計が次の分岐点になる。

前日の指数と市場全体のずれは日経平均は一時1,230円高から495円高|9月24日大引けと注目3銘柄、原油・金利・貴金属の関係は金4,390ドル・銀3.3%高|リヤド攻撃と原油104ドル後の貴金属見通しで整理しています。

25日の上昇は、24日より中身の良い850円高でした。ただし、配当需要と半導体2社の影響を除いても買いが続くかは月曜日以降に確認する必要があります。日経平均の数字だけではなく、TOPIX、騰落銘柄数、金融株、そして逆行安だったソフトバンクグループを並べて見ると、次の上昇が広い相場になるかを判断しやすくなります。

本記事は公表情報を基にした市場解説であり、特定銘柄の売買を推奨するものではありません。株価、為替、金利、商品価格は取得時刻と市場により変動します。

情報源・参考資料

  1. 一次情報 日本取引所グループ|株式・債券市況
  2. 補足情報 MINKABU PRESS|東京株式市場 2026年9月25日大引け
  3. 補足情報 フィスコ|日経平均寄与度ランキング 2026年9月25日大引け
  4. 補足情報 株探|日経225先物 2026年9月25日夜間取引寄り付き
  5. 補足情報 Yahoo!ファイナンス|日経平均株価
  6. 補足情報 Yahoo!ファイナンス|TOPIX
  7. 補足情報 Yahoo!ファイナンス|東京エレクトロン
  8. 補足情報 Yahoo!ファイナンス|三菱UFJフィナンシャル・グループ
  9. 補足情報 Yahoo!ファイナンス|ソフトバンクグループ
  10. 補足情報 Reuters|Global Markets Dashboard
  11. 一次情報 U.S. Bureau of Economic Analysis|2026 Release Schedule
  12. 一次情報 U.S. Bureau of Labor Statistics|October 2026 Release Schedule

リンク先の更新・訂正により、閲覧時点の内容が記事作成時点と異なる場合があります。